2017年2月6日月曜日

新潮社再建案~ヘイトメディアから世界のメディアに回帰せよ~

 ここまでも新潮社を私は厳しく批判してきたが、腐敗があまりにもひどい。
 あの池波正太郎さんが冥府で嘆いている。私は池波作品のファンだが、ここまで池波作品を汚すヘイトで金稼ぎするはしたなさ。
 では、私が新潮社に再建の提案をしてやろう。これでも最小限なのだ。

1.会社更生法を申請し、韓国の中央日報社が30%出資する他、「ヘイトスピーチとレイシズムを乗り越える国際ネットワーク」(通称のりこえねっと/東京都新宿区)が「新潮社株式会社」として30%出資する。残る40%は早川書房・ポプラ社・花伝社・ファクタ出版とし、4社の経営統合を前提に共同で販売新会社として「新潮販売株式会社」を立ち上げさせ、旧社の債務については日本会議及び在特会、ネオナチジャパン(いわゆる自民党・日本維新の会・日本のこころを大切にする党・公明党)等のヘイトスピーチ関係者共に処理させる。つまり、毎日新聞社再建の方法を使う。
 新会社は債務が解消でき次第、旧社を除き新株主が対等の精神で経営統合し、旧社(新日本地域再生機構と社名変更する)については関係者が全員定年退職もしくはソニー・オリンパス・イオン・ソフトバンクOBが主導的になって立ち上げ、地方再生を目指すNPO法人「新潮ソーシャルコミュニティ財団」への転籍(復帰は絶対に認めない)が実現するまでは経営統合せず、全員退職後に簡易株式交換方式で経営統合する。当然彼らの株式は社会的制裁の一環で新社の株式の2000分の1以下の価値で計算する。
2.本社は東京から関東近郊の空きビルもしくは関東近郊の廃校に移転させる。新宿区矢来町にある広大な土地については社会的企業及びグリンピース・ジャパンに格安で売却させる。そこで出た損失についてはヘイトスピーチで稼いでいた犯罪者共に一族郎党含めて負わせる。
3.週刊新潮を事実上廃刊し、FACTAに内容を書き換えさせる。週刊新潮関係者は過去にさかのぼり全員出版・メディア関係から事実上追放処分にし、社会的企業を設立させて退社させる。
4.以下の雑誌については見直す。新・新潮社は文芸に回帰すること。
月刊誌
    新潮 - 純文学文芸誌(1904年 - ) 存続
    小説新潮 - 小説誌(1947年 - ) 存続
    芸術新潮 - 総合アート誌(1950年 - ) 存続
    波 - PR誌(1967年 - ) 存続
    新潮45 - 総合誌(1982年(「新潮45+」として創刊) - ) 即時事実上廃刊。関係者は週刊新潮同様に処する。アメリカのTime社に題字と編集部、販売ネットワークを譲渡する。それにより合同会社タイムジャパンを立ち上げていただく。
  ※以下については競合他社への売却も視野に入れる。
    nicola(ニコラ) - ローティーン向け女性ファッション誌(1997年 - )
    ENGINE(エンジン) - 自動車雑誌(2000年 - )
    月刊コミック@バンチ - コミック誌(2011年 - )
隔月刊
    ニコ☆プチ - 小学生向け女性ファッション誌(2006年 - )
    ニコ☆プチKiDS - 小学1・2・3年生向け女性ファッション誌(2014年 - )
    ROLa(ローラ) - 女性誌(2013年 - )
※競合他社への売却も視野に入れる。
季刊
    考える人 - 総合誌(2002年 - ) リニューアルして残す。ヘイトスピーチは当然排除する。
    yom yom(ヨムヨム) - 文芸誌(2006年 - )
    ゴーゴーバンチ - コミック誌(2013年 - )
※ゴーゴーバンチ以外は残す。
ウェブマガジン
    Foresight(フォーサイト) - 国際情報誌 廃刊させる。場合によってはニューヨーク・タイムズへ編集部ごと譲渡し、合同会社ニューヨーク・タイムズジャパンの設立に協力すること。
    yomyom pocket - 文芸誌(2013年 - 2015年)
    くらげバンチ - コミック誌(2013年 - ) 競合他社への売却を行う。
5.ヘイトスピーチで稼いでいた関係者についてはメディア事業への一切の関与を認めず、旧・新潮社に残すこと。櫻井よしこらについてはよって版権も同業他社に譲らずに執筆を禁止し、即刻追放で処す。
6.早川書房・ポプラ社・花伝社と経営統合し、早川一族に経営を委ねること。3社の作品については人権面を重視したものを中心に新潮社作品よりも優先して残すこと。また、新・新潮社の代表取締役会長に実業家の辛淑玉氏を選ぶこと。ヘイト出版であるのなら青空文庫でも発行を認めないこと。
7.経営統合では人権面での思想を確認し、ヘイトスピーチを容認していたもしくはヘイトスピーチで稼いでいたものどもについては出版・ネットメディア部門への関与を一切認めず、社会的企業を地方都市で立ち上げさせ、社会的弱者への雇用を実現させる。
8.中央日報社の日本語版を新・週刊新潮で使うこと。
9.旧・新潮社は経営破綻の恐れの強い地方の大学及び大学院を4法人買収して経営統合させ、その運営に当たらせること。その際には積極的に障がい当事者や難民、女性など社会的弱者の雇用に力を注ぐこと。
10.新・新潮社はニューヨーク・タイムズ、しんぶん赤旗、中央日報、月刊日本、株式会社金曜日、株式会社岩波書店、有限会社創出版、株式会社新日本出版社、日刊ベリタ、ハンギョレ新聞と記事の相互配信で提携する。
11.新・新潮社はアメリカのTime社と提携し、記事の相互配信を行う。10の項目で提携関係を交わしたメディアとも提携は有効にする。
12.旧・新潮社(新日本地域再生機構)は.障がい者向けのグループホームを立ち上げ、日本の空き家や破産した障がい者就労施設の買収などを中心に参入し、日本最大のグループホーム運営会社になること。経営統合した大学のうち一つを障がい当事者・シニア向けのグループホームにする。
13.新日本地域再生機構はユニバーサル農業の会社を立ち上げ、北海道夕張市、北海道歌志内市や鳥取県内などの地方で障がい者雇用を積極的に行うこと。櫻井よしこや百田尚樹などのヘイトスピーカー共はそこでの雇用でなら検討していい。当然費用は全てヘイトスピーカー共の私財を提供させる。
14.新潮ソーシャルコミュニティ財団を立ち上げた後、障がい当事者や高齢者やホームレス向けのグループホームを地方の観光ホテル・リゾートマンション跡地、ラブホテル・モーテルもしくは破産した企業の施設を中心に立ち上げさせる。ひきこもりを中心に雇用し、障がい当事者支援員に育成させる。
15.女優のジェシカ・アルバ氏が共同で率いるオネスト・カンパニーの日本法人をNPO法人「新潮ソーシャルコミュニティ財団」とオネスト・カンパニーの共同出資によって設立させ、社会的弱者の雇用を積極的に行うこと。直営店は主に地方の商店街に出す。ただし、オネストカンパニーの商品については製造過程も含めて再確認を行い、消費者団体が問題ないと認定したものから販売していくこと。

 新潮社は今や闘うことを忘れている。
 闘うこととは誰とか。ネオナチジャパンであることは言うまでもない。闘うことを忘れて弱者やどうでもいい人たちを誹謗中傷するこのメディアもどきはもはや、歌うことを忘れたカナリアそのものでしかない。
 もっと過激に言うなら、協同組合に転換して田中龍作氏のような人が経営していかないと駄目だということになるのは言うまでもない。